口臭や体臭を消す効果をうたった栄養補助食品について、公正取引委員会はその効果に根拠がないとして、ＤＨＣなどメーカー７社に対して再発防止などを求める排除命令を出しました。 景品表示法違反で排除命令を受けたのは、東京・港区のＤＨＣやベンチャーバンクなどあわせて７社です。 公正取引委員会によりますと、７社はきのこに由来するシャンピニオン成分により、「腸内環境を整え、口臭や体臭を消す効果がある」などとして、錠剤やカプセルなど９０粒入りの商品をおよそ２４００円から３０００円で販売していました。 ところが、医学的には口臭の９０％は口の中の細菌が原因とされるため、公正取引委員会が説明を求めたところ、会社側から合理的な根拠が示されなかったということです。 こうした栄養補助食品の市場規模は年間２０億円に上り、そのほとんどを７社の商品が占めているということです。（03日15:19）
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